センター北の矯正歯科「こうざき歯列矯正クリニック」｜センター北駅徒歩1分・土日診療

矯正治療では、治療や経過観察などで定期的に来院いただく必要があります。そのため、お忙しい患者さまにとっては負担となってしまう場合があります。センター北のマウスピース矯正を得意とする「こうざき歯列矯正クリニック」では、来院回数を減らせるインビザライン ・ジャパン株式会社製マウスピース型歯科矯正装置による矯正治療のオンライン診療に対応しています。

当院はセンター北駅から徒歩1分の便利な場所にありますが、お忙しい患者さまからは定期的を少しでも減らしたいとのご希望を伺うことがあります。遠隔モニタリングシステム（デンタルモニタリング）は、そのような患者さまの通院の負担を軽減し、ご自宅などのお好きな場所から矯正治療の経過観察ができるシステムです。

デンタルモニタリングは、患者さまにスマートフォンを使ってお口の中を撮影していただくとAIが撮影データを解析し、担当の歯科医師までレポートが届くシステムです。届いたデータを歯科医師がチェックするため、ご来院いただかなくても矯正治療の進み具合や装置の状態をチェックすることができます。また、デンタルモニタリングシステムを使ってこまめに経過観察ができれば、矯正治療の進行具合をチェックする機会が増えるため、より効率的で確実な矯正治療にもつながります。

当院では、インビザライン ・ジャパン株式会社製マウスピース型歯科矯正装置による矯正治療を行っている患者さまにデンタルモニタリングシステムをご利用いただいています。

デンタルモニタリングの撮影はとても簡単です。まず、患者さまのスマートフォンに専用アプリをインストールしていただきます。撮影時には専用機器であるScanBox pro（医療機器届出番号：13B1X00172DM0001）にスマートフォンをセットし、鏡を見ながら、お口の中をご自身で撮影していただくだけです。撮影は慣れてくれば5分ほどで終了します。撮影データはAIが解析し、当院の担当歯科医師と患者さまご自身に解析レポートが送られてきます。さらに当院の歯科医師での再検討を加えます。

※デンタルモニタリングシステムの利用料は、ご契約いただく矯正治療費の中に含まれています。
※デンタルモニタリングは、2014年にフランスで200件以上の特許で保護された、世界初の歯科用仮想診療プラットフォームとして開発されました。現在までに10億枚以上の口腔内画像が撮影され、患者数は50ヶ国以上の100万人以上にのぼります。（2023年1月現在）

デンタルモニタリングでは、矯正治療の進行状況やマウスピースの交換時期などをAIと歯科医師の両方がチェックします。来院しての定期的なチェックよりも頻繁に経過観察ができ、不安なことはいつでも歯科医師に相談できるため、インビザライン ・ジャパン株式会社製マウスピース型歯科矯正装置による治療の期間中、安心して治療に取り組めます。

週に1～2回、歯科医師が歯の動き方をチェックするため、マウスピースのフィット具合もチェックできます。そのため、適切なタイミングでマウスピースの交換ができます。また、トラブルが生じた際にもすぐに画像を送れるため、万が一の不具合の際にもスピーディーな対応が可能です。適切なタイミングでフォローできるため矯正治療の効率がアップし、治療期間の短縮が期待できます。

デンタルモニタリングを利用すれば、センター北の当院までお越しいただいて行うインビザライン ・ジャパン株式会社製マウスピース型歯科矯正装置の定期チェックを、ご自宅などのお好きな場所で受けることができます。通院の回数を大幅に削減でき、デジタルモニタリングの費用は治療費に含まれるため、通院にかかる時間や費用の節約にもつながります。

デジタルモニタリングでは、定期的に撮影が必要になるため、自分のお口を見る機会が増えます。また、アプリには治療経過を動画で表示する機能があり、インビザライン ・ジャパン株式会社製マウスピース型歯科矯正装置による治療を始めた頃からの変化を自分の目で確認できます。そのため、歯並びの変化を実感することができ、モチベーションを維持しやすくなるでしょう。

デジタルモニタリングをご利用いただけるのは、インビザライン ・ジャパン株式会社製マウスピース型歯科矯正装置による治療を行っている患者さまに限られます。

また、効率よくインビザライン ・ジャパン株式会社製マウスピース型歯科矯正装置による治療を進めるためには、週に1～2回、患者さまにお口の中を撮影していただく必要があります。撮影を忘れてしまうと装置の不具合やマウスピースの交換タイミングに適切に対応できず、治療期間が延びてしまう可能性があります。必ず、予定通り撮影を行ってください。

なお、デンタルモニタリングの機材は薬機法未承認の装置であるため、医療品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。