治療費

治療費 プラン お支払い方法について

治療費

お支払いは分割可能
金利、手数料なしの分割払いも可能です。口座引落しのため、振込手数料も不要です。

当院の矯正治療費は、装置代、再診料(マウスピース(アライナー)矯正のみ)、を含みます
マウスピース(アライナー)矯正(4年以内)であれば、窓口でのお支払いは不要ですので、お子さまのみでも通院して頂けます。
診察料のお支払いがある場合は、診察券アプリにてWEB決済が可能です。
お子様に現金を持たせる必要がないので安心して通院できます。

家族割引制度(本格矯正治療のみ)
当院にてお二人以上のご家族(同住所在住で生計を共にされている方)が本格矯正治療を始められた場合、お二人目以降の本格矯正治療費(税込)から¥55,000(税込)割引いたします。

一時休止可*5(事前の打合せが必要です)
受験などの患者さまご本人の都合で通院ができない場合、矯正治療をお休みする事ができます。

アップ・グレード可能*2
治療の途中でも基本管理費の差額のみの追加でプラン変更が可能です。(保険診療を除く)
(例:小児矯正治療→コンプリート プラン、コンプリート プラン→リンガル プラン)
アップグレード契約をする時には、基本管理費のみ差し引きの対象とします。

以下の場合は別途費用が必要になります
・当院以外の医療機関での治療費
(例:虫歯や歯周病の治療、歯の抜歯等の矯正治療に伴う外科手術*6、歯科修復物の再製作、転院等)
・患者さまの自己都合や衛生状態の自己管理が困難であり、矯正装置の除去が必要な場合の治療費
(病気等で主治医の指示がある場合は除きます)
・直前の予約変更、遅刻、無断キャンセルが多く、計画通りの治療進行が困難な場合の治療費
(定期的な通院が困難な場合は事前にご相談下さい)
・上記治療費の対象期間外の診察料
・可徹式矯正装置の紛失による再製作、使用開始後8日目以降の破損時の修理代
(¥8,250〜¥22,000(税込*3)が必要です)
・部分的な矯正治療により変化した噛み合わせを改善するための本格矯正治療費
(部分的に歯を動かす事で、噛み合わせが変化します)

一般事項(上記*印補足事項)
*1:初診相談から6ヶ月以内に診断および契約に至らない場合、以後の再相談は初診扱いとなり、その時点での年齢が適応されます。
*2:上記以外の治療費をご提案させて頂く事や、予告無くプランの内容と費用の設定を変更する可能性があります。
*3:税込金額は10%の消費税を含んだ金額です。消費税率が変わった場合、ご契約時点でなくお支払い時点での税率が適用されます。
*4:各プランともに使用する矯正装置や注意事項に関しては、別途詳細をご確認下さい。
*5:治療休止期間も契約期間には積算されます。再開時に治療方法の変更や別途お支払いが発生する場合があります。
休止する前に打合せが必要です。
*6:矯正治療上必要な抜歯や外科処置は、健康保険の適用にはなりません。(国の定める先天疾患および顎変形症を除きます)

【重要事項】
*矯正歯科治療は公的医療保険が適用されない自由診療です。
*初診相談時の説明は一般論です。患者さまによって治療方法は異なるため、具体的な治療の方法の提案には別途診断が必要です。
*どのプランの場合も、上記以外の付属品を使用します。診断時に改めてご提案させていただきます。
*診断時にシミュレーションをご覧頂いた上でプランをお選び頂きます。(永久歯治療の場合のみ)
*同プラン内で途中での装置変更は1回のみ可能ですが、治療開始から半年は変更できません
また、変更する場合には3ヶ月のロスタイムが発生します。変更手続きの期間も治療期間に積算されます。
*治療の途中で他のプランへ変更は可能です。(差額分追加でのアップグレードは可能ですが、ダウングレード時の返金はありません)
マウスピース(アライナー)矯正からワイヤー矯正に変更した場合は、来院毎の診察料5,500円が必要になります。
*症状によっては、プラン変更によってデメリットが多くなる場合もあります。変更前のお打合せ時に詳細をご案内致します。
*歯の移動終了後に歯の位置が変わる可能性は必ずあります。
歯の移動終了後には、歯の位置の変化を抑制する保定装置(リテーナー)の使用を推奨致します。
*永久歯の治療にはお一人様につき1セット(上下顎分)のリテーナーが付属します。

リンガルプラン

歯の内側にマルチブラケットというアタッチメント(矯正装置)を装着し、他の人から気づかれない様に歯を動かします。リンガルプランで使用するマルチブラケットは、とても薄く小さなものを使用します。ブラケットとの間に通るワイヤーは、従来の歯の表側の矯正治療と同様のものを使用しますが、ワイヤーの形を工夫する事で、発音への影響を最小限に抑える技術が有ります。

コンプリートプラン

一人一人の患者さん合わせて、ピッタリとフィットする様に作られたカスタムメードマウスピース(アライナー型矯正装置)を使用します。

アライナー型矯正装置は、「@月@日には、どこを何ミリ動かす。」といった具体的に、とても計画的に歯を動かします。従来のワイヤー矯正装置のワイヤーが頰や歯グキに刺さる様なトラブルも、アライナー型矯正装置では生じにくいのが特徴です。また、ワイヤーでの矯正治療と比較して、食事や歯磨きの際に外す事ができるため、食事の制限や虫歯になる危険性が少ない治療法です。

アライナー型矯正装置をどうしても使用できない患者さんが従来のワイヤー矯正の方を希望された際には、ワイヤー矯正に変更することも可能です。

小児矯正

永久歯が生え揃う前に永久歯(大人の歯)が生える隙間を増やし、永久歯が正しい位置に生えてくる誘導を行います。年齢的には小学生の前半が対象となります。就学前や小学生の後半は、対象となりません。治療には、スポーツマウスガードの様な柔らかいマウスピース型の歯列矯正用咬合誘導装置(プレオルソ)や従来の床矯正(しょうきょうせい)装置を使用します。永久歯が生える様に誘導しても、正常な位置に生えない可能性があるため、小学生の後半以降(10代以降)にコンプリートプランでカスタムメードマウスピース(アライナー型矯正装置)を使用した仕上げの治療が必要となります。

矯正治療のリスクと副効果について

矯正治療費のお支払い方法

口座引落し

一括払い、12回、24回の均等分割払い
金利手数料なしの口座引落しによるお支払いとなります。

【例】
初診時年齢12才 コンプリートプラン の場合
治療費1,067,000円(税込)
24回均等分割払いを選択
※消費税に関しましては、ご契約時点ではなくお支払い時点での税率が適用されます。

治療費(税抜き) 消費税等 10%    合計金額
矯正治療費   ¥970,000        ¥97,000 ¥1,067,000
初回 引落し金額     ¥40,800          ¥4,080     ¥44,880
2回目以降 引落し金額     ¥40,400          ¥4,040     ¥44,440

デンタルローン

月々のお支払い金額を抑えたい場合はデンタルローンを利用することによって最大120回までの分割が可能。
実質年率は5.8%です。

株式会社アプラスの「簡単ローン計算」でデンタルローンのシミュレーションを行えます。
(利率は5.8%と入力してください)

*デンタルローンは「アプラス」とのご契約となります。
・18歳(高校生)未満は保護者の代理契約となります。
・18歳以上はご本人の契約になりますが20歳未満は連帯保証人が必要です。
・20歳以上であっても学生や主婦等で定期収入が無い(アルバイト収入も無い)場合は生計を共にする「世帯主収入」の入力が必須になります。
・一人暮らしの学生は、世帯主と別居とし、仕送りやアルバイト収入で申請します。

医療費控除

自己や自己と生計を一にする配偶者やその他親族のために医療費を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。これを医療費控除といい ます。

医療費控除を受ける場合の注意事項

1. 治療中に年が変わるときは、それぞれの年に支払った医療費の額が、各年分の医療費控除の対象となります。
2. 健康保険組合などから補てんされる金額がある場合には、その補てんの対象とされる医療費から差し引く必要があります。

歯の治療に伴う一般的な費用が医療費控除の対象となるかの判断 や、歯の治療費を歯科ローンやクレジットにより支払う場合 など、詳しくは、「国税庁タックスアンサー」をご覧ください。

平成29年分の確定申告から医療費控除を受ける場合の手続が、以下のとおり改正されました。(詳細はこちら

改正点① 「医療費の領収書」の提出又は提示が不要となりました。
改正点② 「医療費控除の明細書」の提出が必要となりました。
「医療費の領収書」は5年間自宅等で保管する必要があります。
所定の事項が記載された「医療費通知」(医療費のお知らせなど)を提出する場合は明細書の記載や領収書の保管を省略することができます。

歯列矯正と医療費控除

歯列矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などからみて、社会通念上その矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります。 同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化したりするためにしたものは、医療費控除の対象になりません。

※治療のために交通機関を利用したときの通院費も医療費控除の対象になります。
お子さんが小さいため保護者が付添わなければ通院できないようなときは、保護者の交通費も通院費に含まれます。通院した日をカレンダーや手帳にメモして確認できるようにしておきましょう。
※歯ブラシやフッ素代などは対象になりません。

医療費控除の概要

納税者が、自分自身や家族、生計をともにする親族のために医療費を支払った場合には、医療費控除を受けることができます。 医療費控除は、所得金額から一定の金額を差し引くもので、控除を受けた金額に応じた所得税が軽減されます。

医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高で200万)です。

(1/1~12/31の間に実際に支払った医療費の合計額) – (生命保険や健康保険などで支給された金額) – (10万円*)

* その年の所得金額の合計額が200万円未満の人はその5%の金額

治療費を歯科ローンやクレジットにより支払う場合

歯科ローンは、患者さまが支払うべき治療費を信販会社が立替払をして、その立替分を患者さまが分割で信販会社に返済していくものです。
したがって、信販会社が立替払をした金額は、患者さまの立替払をした年(歯科ローン契約が成立した時)の医療費控除の対象になります。
なお、歯科ローンを利用した場合には、患者さまの手もとにクリニックが発行する領収証がありませんが、この場合には、医療費控除を受けるときの支出を証明する書類として、歯科ローンの契約書や信販会社の領収書を保存してください。

(注)歯科ローンに係る金利および手数料相当分は医療費控除の対象になりません。

申請時期

確定申告の時期は翌年の2/16~3/15ですが、医療費還付申告の場合はこの期間外でも受け付けてくれます
(さかのぼって5年前のものまで申告できます)。

申請先

住んでいる地域の税務
※詳しくは各管轄税務署にお問い合わせ下さい。

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