過蓋咬合・叢生／非抜歯症例*

主なリスク・副作用

痛み・治療後の後戻り・歯根吸収・歯髄壊死・歯肉退縮

その他のリスク・副作用等

矯正治療と併用する治療方法に関して

1.不正咬合の改善や将来的に起こりうる口腔内の変化を減少させる等の理由で、歯の抜歯や粘膜、骨格に対する口腔外科手術が必要となる場合があります。

2.矯正治療の過程において、歯の移動効果の容易化や歯の連続性の維持、その他の治療効果の発揮のため、一定期間に全部又は一部の歯に矯正治療用アタッチメントを接着する必要がある場合があります。

3.矯正治療の過程において、歯の移動のための空隙創出のため、歯の抜歯や切削が必要となる場合があります。

4.矯正治療において、歯の形態修正が必要となる場合があります。

5.歯の移動により咬合の変化が生じ、顎の関節に対する保護や治療が必要となる場合があります。

6.治療計画の変更や中断を抑制するために、矯正治療前にう蝕や歯周病に対する治療が必要となる場合があります。

7.上記の治療を行うため、治療計画の延期や休止、中断が必要となる場合があります。

矯正装置装着一般の副効果に関して

1.矯正装置の装着後及び着脱動作中、歯肉、舌、頬及び唇に、擦り傷又は痛みが生じる場合があります。

2.矯正治療開始直後及び途中に歯の圧痛を経験する場合があります。

3.矯正装置の装着が、一定期間、患者様の発語および発音に影響を与える場合があります。

4.矯正装置の使用により、一定期間、唾液分泌の増加若しくは口の渇きを経験する場合があります。

5.治療過程において噛み合わせが変化し、患者様によっては一定期間、不快感を感じる場合があります。

6.矯正装置の使用により、頭頸部の関節及び筋肉、耳それぞれにおいて障害（運動、感覚、疼痛）が生じる場合があります。

7.治療中、歯根長の短縮が生じる可能性があります。

8.治療中、歯の変色及び着色が生じる可能性があります。

9.矯正装置の装着が、歯、歯槽骨又は歯肉及び歯髄の健康状態に影響を与える場合があります。

10.矯正装置を使用した治療完了後、歯の位置が移動する場合があります。

11.治療期間中は、虫歯や歯周病への対策を積極的に行う必要があります。

12.治療開始後にいかなる理由があった場合でも、治療前の歯列や噛み合わせに戻すことはできません。

患者の素因又は治療歴に由来する事柄に関して

1.特殊な形状の歯が存在する場合、無意識での歯ぎしりやスポーツ等での食いしばりがある場合、治療期間の長期化又は治療結果に悪影響を与える場合があります。

2.重度の不正咬合および歯列不正がある場合、無意識での歯ぎしりやスポーツ等での食いしばりがある場合、矯正装置等の破損の可能性が高くなります。

3.複雑な咬合や歯列、およびそれらを含む骨格性の不正咬合の治療は、複数の治療法や矯正装置の付属品を併用する場合があります。

4.患者様について重度の歯列不正がある場合、矯正装置の着脱が著しく困難となる場合があります。

5.過去の歯の疾患の治療により治療を受けた歯に関しては、再治療や追加治療、対象部位の周辺を含む範囲への歯科治療が必要となる可能性があります。

7.歯冠が短い場合は、歯の移動に制約が出ることがあり、歯肉への治療が必要となる場合があります。

8.歯肉の状況によっては歯肉の位置が変わる事があり、それが事前に予測できない場合があります。

9.患者様の既存の補綴修復につき、再接合又は交換が必要となる事態が生じる場合があります。

10.アレルギー症状が生じる場合があります。

11.上記のほか、患者本人のスポーツや生活態度、健康状態や医薬品の服用、喫煙や飲酒等の嗜好品が治療効果に影響を与える場合があります。

矯正治療計画および装置装着・使用方法に関して

1.患者本人や家族が、治療計画に関して歯科医師およびその他の職員の指示に従わない場合、指示された矯正装置の使用方法に指示に従わない場合、治療期間の著しい長期化又は治療結果に悪影響を与える場合があります。

2.装着する矯正装置等を、患者様が誤飲又は吸引してしまう可能性があります。

3.矯正治療において、歯の移動速度および移動範囲に限界があり、事前に予測が困難な場合があります。

4.適正な着脱方法を行わなかった場合、矯正装置が破損変形し再製作が必要となる場合があります。

5.患者本人が、計画的に通院しない場合や計画外の事態が生じた連絡を怠った場合、治療期間の著しい長期化または治療結果に悪影響を与える場合があります。

矯正治療計画の立案および矯正装置の製造に関して

当院における矯正治療は、検査結果から得られた内容を歯科医学的根拠に基づき立案し、歯の移動計画から適切に選択した矯正装置を用いて行います。使用する矯正装置は、主治医が効果や安全性などについての歯科医学的判断を行い、医院内外で作製された矯正治療器具を治療に使用します。患者本人に使用する機材のほとんどは、日本国内の法律で承認・認証を受けた機材を使用しますが、一部の歯科用機材に関しては海外にて製造および加工されたものも含めて使用し、医薬品副作用被害救済制度の対象にはならず、歯科医師が責任を負い救済を行うものとします。